少子高齢化が進む中、医療の質を保ちつつ持続可能な医療提供体制を整えることが重要です。またCOVID19のパンデミック禍では、受診に関わらず効率よく患者の状況を医療者が確認できるシステムのニーズが高まって参りました。各国での工夫や日本はどうデジタルを活用し医療を守るべきかについて、医療政策と循環器領域の2つの視点からご講演頂きました。

川崎 真規 様

株式会社日本総合研究所
リサーチ・コンサルティング部門 ヘルスケア・事業創造グループシニアマネジャー

過疎地域での高齢化、縮小する地域・世帯、今後増える子育てと介護のダブルケアや多疾患併存患者など日本における中長期的な社会的環境変化を踏まえた医療政策の議論が今後さらに必要となります。そして、これらの変化を見越した持続可能で質の高い医療提供体制の構築には、ツールとしてのデジタルの活用が期待されます。治療用アプリ政策（日・独）の動向なども踏まえて、我々が考えている、患者さんに貢献し続けられる日本の医療提供体制の将来像について解説します。

副島 京子 先生

杏林大学循環器内科学教授

COVID19のパンデミック禍で、患者さんの受診控えがあり、 原病の悪化や診断の遅れなど様々な問題が生じています。確実で最適な診断と治療を提供するためには、遠隔で患者情報を得ることが重要です。諸外国ではパンデミック禍で急速にデジタル化、モバイルヘルスの進歩が進んでいます。実際の医療現場でどんな工夫が可能なのか、本邦での問題点は何なのか、など施設での経験を含めてお話しさせていただきます。